二世帯住宅を建てる人が多くなってきましたね。
子世帯と親世帯が、すぐ近くで暮らすことで、子育てや介護がしやすくなるなど、メリットの多い「二世帯住宅」
でも、ふつうの住宅よりも費用が高くなるのが二世帯住宅のデメリットです。
今回は、そんな「二世帯住宅をお得に安く建てる方法」をご紹介します！
サイト管理人、いえままが使った「家を安く建てた裏ワザ」も必見です＾＾
二世帯住宅を安く建てる方法
①共有する部分を増やす
二世帯住宅には、建て方のタイプが３種類あり、かかる費用がそれぞれ異なります。
（１）完全同居
キッチンなどの設備やリビングなどすべてを共有します。
設備が一つで済むので、一番費用がかかりませんが、各世帯のプライバシーは筒抜け状態です。
（２）部分共有
設備などの一部分を共有するスタイルです。
玄関や浴室を共有するケースが多いようです。
2世帯で相談して、どの部分を共有するのかを決めます。
（３）完全分離
設備や空間を完全に分けるタイプです。
左右分離型と上下分離型があります。
プライバシーは、ほぼ保たれますが、設備が２つずつ必要となり、費用が一番かかる建て方です。
「完全同居」の場合、費用は安く抑えられますが、各世帯のプライバシーは「ほぼ無し」という状態になります。
「安いから」という理由だけで飛びついてしまったら、後悔することになりかねません。
「完全同居」にするなら、プライバシーの問題について、よく考えてからにしましょう。
「完全分離」の場合、プライバシーは守られますが、キッチンや浴室などの設備が、すべて2つ分必要となるため、2世帯住宅のタイプの中では一番費用が高くなります。
プライバシーは守りつつ、費用を抑えるなら、「部分共有」がおすすめです。
「どの部分を共有するのか」を、二世帯が納得できるまで話し合うことが、「二世帯住宅成功」のためのコツです。
いえままの友人で、二世帯住宅に住んでいる人のリアルなクチコミ記事も参考にして下さい！
二世帯住宅はうまくいかない？成功するための３つのポイントとは？
二世帯住宅を安く建てる方法
②家のつくりはシンプルがベスト
二世帯住宅だけに限らず、家を建てるときは、シンプルなつくりにすることで費用を抑えることができます。
複雑な形になればなるほど、値段は高くなります。
家の形は、総二階（1階と2階の面積が一緒）が一番安く建てられます。
その理由はかんたん！
凹凸がある複雑な形の家は、壁の量や柱の数が増えて、施工の手間もかかるため、費用がかかるのです。
家を安く建てるコツは他にもあります！
詳しくはこちらの記事をどうぞ。
知って得する！新築一戸建ての費用を削るためのポイント３つとは？
二世帯住宅を安く建てる方法
③ローコストメーカーや工務店で建てる！
家を安く建てるなら、大手のハウスメーカーに依頼するのをやめるのは、大鉄則です！
タマホームなどのローコストハウスメーカーや工務店に依頼しましょう。
家の仕上がりが「イマイチになるのでは？」とご心配ですか？
改善策がありますよ！
大手メーカーのデザインやアイデアで、気に入ったものをローコストメーカーで実現してもらいましょう。
サイト管理人、いえまま家も、大手ハウスメーカーの住宅展示場を見学して「これはいい！」というアイデアをノートに書き留めておきました。
そして、そのアイデアを工務店に伝えて「理想のわが家」を建てていただきました＾＾
二世帯住宅を安く建てる方法
④相見積もりは必ず取る！
相見積もりとは、競合する複数社から見積もりを取ることです。
●二世帯住宅のタイプ
（完全同居、部分同居、完全分離）
●部分同居であれば、どこを共有するのか？
●デザインの好み
（吹き抜けを設ける、外階段にするなど）
これらの条件を伝えて、見積もりを出してもらいます。
同条件で見積もりを取ることで、一番安い費用で引き受けてくれるメーカーを見つけられます。
二世帯住宅の無料一括見積もりができるサイトは、こちらからどうぞ。
二世帯住宅を安く建てる方法 まとめ
今回は、二世帯住宅を安く建てるためのコツについてご紹介しました。
（１）共有部分を増やす
共有部分が多いほど、費用は安くなるが、プライバシーがなくなるというデメリットも。
二世帯でじっくり考えることが必要。
（２）家のつくりをシンプルに
凹凸が少ない家は、費用が安く済む。
（３）ローコストメーカーや工務店に依頼する
大手メーカーのデザインを参考にして、ローコストメーカーや工務店に依頼をする。
（４）相見積もりを取る
家のデザイン、安全性などの「こだわり」を伝えて、一番安く建ててくれるメーカーを探す。
安く二世帯住宅を建てるには、親世帯・子世帯・住宅メーカーの３者で話し合い、費用を削っていい部分をじっくり話し合うことが大切です。
あなたの二世帯住宅づくりが、成功するように願っています！
二世帯住宅を建てると、補助金がもらえる自治体もあります。
次の記事をぜひチェックしてみてください。
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